サステナビリティマネジメント

東ソーグループは、社会課題の解決により環境・社会・経済の価値を創出し、
東ソーグループの持続的な成長につなげることが、
東ソーグループのサステナビリティと考え、
経営全般に取り組んでいます。

サステナビリティマネジメント

基本的な考え方

当社グループは、「地球とヒトがいつまでも幸せで快適に暮らせる社会」の実現に向けて、サステナビリティ経営を根幹に据え、持続可能な社会の発展と企業価値の向上の両立を目指しています。
当社グループのサステナビリティ経営は、企業理念を土台とし、その上に「パーパス（存在意義）」「サステナビリティ基本方針」「Vision2030（長期ビジョン）」「マテリアリティ（重要課題）」「中期経営計画」といった階層的な体系で構成されています。この体系により、企業理念から具体的な経営戦略まで、一貫したサステナビリティ経営を実現しています。
企業理念「私たちの東ソーは、化学の革新を通して、幸せを実現し、社会に貢献する。」のもと、パーパス「地球とヒトの快適な暮らしのパートナー」として、社会や環境と共生しながら、持続可能な価値創出に取り組んでいます。
気候変動や資源の枯渇、人口動態の変化など、社会課題が複雑化・多様化する中、企業には長期的な視点での責任ある行動が求められています。当社グループは、化学の力を活かして社会課題の解決に貢献し、持続可能な社会の実現と持続可能な企業成長に向けて積極的に取り組みます。

サステナビリティ基本方針

東ソーグループサステナビリティ基本方針

　東ソーグループは、「地球とヒトがいつまでも幸せで快適に暮らせる社会」の実現にむけて、「地球とヒトの快適な暮らしのパートナー」としての存在意義を発揮していくことで、社会課題の解決により持続的な成長を目指します。
　そのために、化学の革新を通じて、また、その価値創出を実現できる組織へ進化しながら、盤石な経営基盤の構築と責任ある経営を推進していきます。

地球環境の保全と持続可能な社会の実現
気候変動対応をはじめ、事業活動が地球環境に及ぼす環境負荷の最小化にバリューチェーン全体で継続的に取り組むことで、地球とヒトがいつまでも幸せで快適に暮らせる社会を実現します。
事業を通じた社会課題の解決と持続可能な企業成長
化学を基盤とした独自の技術を深め、世界の事業パートナーとの協創を通じて社会課題を解決し、人々の幸福に貢献する革新的で信頼性のある製品・サービスの提供により東ソーグループの持続的な成長を目指します。
自由闊達な企業風土の継承・発展
従業員の挑戦を応援し、働きがいがあり活力にあふれる企業風土と、風通しが良く人権及び多様性を尊重した職場環境を実現します。
安全・安定操業の確保
事業活動にかかわる人々の安全・健康と安定操業が、経営の大前提であることを認識し、安全文化の醸成と安全基盤の強化に真摯に取り組みます。
誠実な企業活動の追求
コンプライアンスを徹底し、対話と協働を基本とする誠実で透明性の高い企業活動を通じて、ステークホルダーから信頼されるグローバルな企業グループを実現します。

マテリアリティ（2025年度〜2027年度）

当社グループは、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指し、サステナビリティ経営の中核となるマテリアリティ（重要課題）を体系的に整理しています。グループ全体で計画的に具体的な取り組みを推進することで、持続的な社会の発展と企業成長の両立を図っています。

マテリアリティとKPI特定ステップ

Step 1

課題の抽出

サステナビリティ推進連絡会において、下記を考慮して討議し課題を抽出

企業価値の向上に重要な課題：国際ガイドライン（SASBなど）やイニシアティブ（GRIスタンダードなど）
企業理念、TOSOH SPIRIT、東ソーグループ行動指針
前CSR重要課題のうち、継続対応が必要な課題
環境や社会が企業の発展・業績に与える影響と、企業活動が環境や社会に与える影響
新たな社会的要請および時代の変化とともに重要視されるようになった課題
持続的な企業価値向上の視点
企業基盤の強化（安全・安定操業など）

Step 2

マテリアリティの特定

サステナビリティ推進連絡会で有識者を交えて、以下について討議し、経営層と意見交換を行ったうえでマテリアリティを特定

現状と目指す姿のギャップの分析
「社会にとっての重要度」「当社グループにとっての重要度」の2軸でマッピング・優先順位づけ

Step 3

KPI、目標の策定

マテリアリティの担当部署・委員会がKPIと目標を提案、サステナビリティ推進連絡会で討議して策定

Step 4

承認

サステナビリティ推進委員会の審議を経て、取締役会で承認

マテリアリティとKPI一覧

2025～2027年度におけるマテリアリティは3つのカテゴリーをもとに11の大項目に整理し、より具体的な24の小項目と39のKPIを設定しました。

大項目		課題に取り組む目的	小項目	KPI(重要管理指標)	2025年度		2026年度	2027年度
大項目		課題に取り組む目的	小項目	KPI(重要管理指標)	目標	結果	目標	目標
化学の革新を通じた持続的な価値創出	社会課題解決型の製品・技術の創出・提供	社会課題の解決と持続可能な発展に貢献し、企業価値と競争力を高める	環境、QOLに貢献する製品・技術の創出・提供	「社会課題ソリューション」認定件数	2件以上	2件	4件以上／2ヵ年	6件以上／3ヵ年
			環境、QOLに貢献する製品・技術の創出・提供	環境関連製品化件数	2件以上	7件	11件以上／2ヵ年	15件以上／3ヵ年
			社会課題解決型オープンイノベーションの実施	ニュースリリース件数	2件以上	8件	4件以上	4件以上
			マテリアルズ・インフォマティクス（MI）の活用	MI実践教育の受講者数	33名以上	26名	67名以上／2ヵ年	100名以上／3ヵ年
			先進自動化設備の開発・導入	開発・導入件数	2件以上	6件	10件以上／2ヵ年	12件以上／3ヵ年
	経済価値の創出	中期経営計画を確実に進めることで、安定的な成長を実現する	中計数値目標の達成	営業利益	-	-	-	1,400億円
	経済価値の創出	中期経営計画を確実に進めることで、安定的な成長を実現する	中計数値目標の達成	ROE	-	-	-	10%以上
	気候変動問題への対応	地球温暖化防止と持続可能な社会の実現に向けて、企業の社会的責任を果たす	GHG排出量削減	GHG排出量	2030年度30%削減に向けて、削減計画を確実に実施していく	30％削減に向けて経済性を考慮した削減方針に見直した	2030年度30%削減に向けて、削減計画を確実に実施していく	2030年度に2018年度比30％削減
価値創出を支える組織の体現	次世代経営に向けた変革	競争力向上および知的財産の創出を加速して、持続的な価値提供に貢献する	デジタルトランスフォーメーション（DX）推進	デジタル人材育成プログラム受講率	教育プログラムの試行	教育プログラム策定済	100%	100%
			デジタルトランスフォーメーション（DX）推進	各部門のDX推進による目標を設定し2027年度に達成	目標設定	目標設定済	10部門の設定済目標の達成手段・計画の策定新規目標設定部門の拡大生成AIナレッジ活用利用率55%	10部門の目標の達成新規目標の達成手段と計画の策定生成AIナレッジ活用利用率70%
			イノベーション推進	KEY特許※獲得テーマ数	4テーマ以上	12テーマ	24テーマ以上／2ヵ年	36テーマ以上／3ヵ年
	人的資本経営の推進	従業員の成長と多様性、働きやすさを高め、企業の持続的発展と競争力向上を目指す	従業員のエンゲージメント向上	エンゲージメントサーベイ総合スコア	Aランク以上	Aランク	Aランク以上	Aランク以上
			研修の充実・従業員の能力開発	階層別研修のキャリア教育の満足度	70％以上	78％	80%以上	80%以上
			多様性のある組織への変革	総合職新卒採用者に占める女性割合	20%以上	28％	20%以上	20%以上
				経験者採用の割合	20%以上	20％	20%以上	20%以上
				障がい者雇用率（年度末時点）	2.5%以上	2.7%	2.7%以上	2.7%以上
			ワーク・ライフ・バランスの向上	男性従業員の育児休業取得率	80％以上	100%	85％以上	90%以上
			ワーク・ライフ・バランスの向上	年休取得率	80％以上	85%	80％以上	80％以上
経営基盤の強化と責任ある経営	環境保全活動の強化	環境負荷の低減と生物多様性の保全を通じ、持続可能な社会の実現に貢献する	重大環境事故の防止	重大環境事故件数	ゼロ	ゼロ	ゼロ	ゼロ
	環境保全活動の強化	環境負荷の低減と生物多様性の保全を通じ、持続可能な社会の実現に貢献する	生物多様性保全の推進	TNFD※対応	TNFD対応初期調査実施	TNFD対応初期調査実施済	TNFDに沿った情報開示案の作成	TNFD開示
	安全・安定操業	従業員と地域社会の安全を守り、安定した事業継続と信頼性向上を実現する	重大保安事故の防止	重大保安事故件数	ゼロ	ゼロ	ゼロ	ゼロ
	安全・安定操業	従業員と地域社会の安全を守り、安定した事業継続と信頼性向上を実現する	重大労働災害の防止	重大労働災害件数	ゼロ	グループ会社：1件	ゼロ	ゼロ
	製品安全・品質マネジメント	安全で高品質な製品を提供し、顧客満足と社会からの信頼を確保する	重大製品苦情の防止	重大製品苦情発生件数	ゼロ	ゼロ	ゼロ	ゼロ
			重大製品苦情の防止	不適切な行為の防止教育の実施	1回以上	1回	1回以上	1回以上
			重大不適合発生の防止	重大不適合発生件数（化学物質）	ゼロ	ゼロ	ゼロ	ゼロ
	CSRサプライチェーンマネジメントの強化	持続可能で信頼性の高い調達体制を構築し、企業責任と社会的信頼を高める	購買基本方針の遵守	取引先への購買方針の通知率	原燃料G・物流G：100％設備・機材G：38%	原燃料G・物流G：100% 設備・機材G：38%	原燃料G・物流G：100% 設備・機材G：76%／2ヵ年	100％／3ヵ年
			既存購買先の管理強化	既存購買先へのCSR調査の継続実施と改善依頼	原燃料G・物流G：100％設備・機材G：38%	原燃料G・物流G：100% 設備・機材G：38%	原燃料G・物流G：100% 設備・機材G：76%／2ヵ年	100%／3ヵ年
			新規購買先の審査検討	新規購買先へCSR調査実施	100％	100％	100％	100％
	人権尊重	人権を尊重した企業活動を徹底し、公正で持続可能な社会の実現に貢献する	人権教育	人権教育の実施	1回以上	2回	2回以上	2回以上
	人権尊重	人権を尊重した企業活動を徹底し、公正で持続可能な社会の実現に貢献する	人権デュー・ディリジェンス（DD）実施	人権DDの推進体制の構築	今年度対象のリスク評価を実施	実施対象:17社取引額比率:62%	実施対象:約30社取引額比率: 約80% ／2ヵ年	7事業部での購買先の内、実施対象:約45社取引額比率: 約85%／3ヵ年
	コンプライアンスの強化①担当部門：コンプライアンス委員会	法令遵守を徹底し、事業継続の確保と社会からの信頼維持を目指す	重大な法令違反の防止	重大な法令違反発生件数	ゼロ	ゼロ	ゼロ	ゼロ
	コンプライアンスの強化①担当部門：コンプライアンス委員会			法令遵守・企業倫理教育実施回数	1回以上	3回	1回以上	1回以上
	コンプライアンスの強化②担当部門：輸出管理委員会			重大な法令違反発生件数	ゼロ	ゼロ	ゼロ	ゼロ
				法令遵守・企業倫理教育の実施回数	1回以上	6回	2回以上	2回以上
				実務能力認定試験の受験率	50％以上	53%	80%以上／2ヵ年	100％／3ヵ年
				eラーニング合格率	80％以上	98%	90%以上	90%以上
	コンプライアンスの強化③ 担当部門：独占禁止法遵守委員会			重大な法令違反発生件数	ゼロ	ゼロ	ゼロ	ゼロ
				法令遵守教育実施回数	1回以上	1回	1回以上	1回以上
				法令遵守教育受講率	50％以上	53%	75%以上／2ヵ年	100%／3ヵ年

※ KEY特許：Key（重要な）、Enabling（実現する）、Yield（収益を生む）。実施（製品に関係している）もしくは実施予定の登録特許と定義

※ TNFD：Taskforce on Nature-related Financial Disclosures（自然関連財務情報開示タスクフォース）

サステナビリティマネジメント