社外からの評価

ESG投資インデックス

東ソーは、2023年9月末現在、下記のESG投資インデックスに採用されています。

FTSE4Good Index Series

ロンドン証券取引所グループのFTSE Russell社が開発・提供する株式指数で、世界の主要企業を対象にESG（環境、社会、ガバナンス）について優れた対応を行っている企業のパフォーマンスを評価しています。

FTSE Blossom Japan Index

ロンドン証券取引所グループのFTSE Russell社が開発・提供する株式指数で、ESGの観点から優れた対応を行っている日本企業のパフォーマンスを評価しています。なお、このインデックスは、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）のESG指数に選定されています。

FTSE Blossom Japan Sector Relative Index

ロンドン証券取引所グループのFTSE Russell社が開発・提供する株式指数で、ESGの対応に優れた日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスです。なお、このインデックスは、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）のESG指数に選定されています。

MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数

米国の金融サービス企業であるMSCI社が、ESGリサーチに基づいて構築し、日本株上場銘柄のうち各業種でESG評価に優れた企業で構成された指数です。
なお、この指数は、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）のESG指数に選定されています。

• 東ソーのMSCIインデックスへの組み入れおよびMSCIのロゴ、商標、サービスマークまたはインデックス名の使用は、MSCIまたはその関連会社による東ソーへの後援、宣伝、販売促進には該当しません。MSCIの独占的所有権であるMSCIおよびMSCIインデックス名、ロゴは、MSCIまたはその関連会社の商標もしくはサービスマークです。

Moringstar Japan ex-REIT Gender Diversity Tilt Index (GenDi J)

Equileap社が提供するジェンダー・イクオリティ・スコアを活用し、ジェンダー・ダイバーシティ・ポリシーが企業文化として浸透している企業、また、ジェンダーに関係なく従業員に対し平等な機会を約束している企業に重点を置いたインデックスです。
なお、このインデックスは、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）のESG指数に選定されています。

SOMPOサステナビリティ・インデックス

SOMPOアセットマネジメント株式会社が運用する「SOMPOサステナビリティ・インデックス」は、ESGの評価が高い企業に幅広く投資する、年金基金・機関投資家向けの「サステナブル運用」に活用されています。

S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数

米S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社と日本取引所グループが共同で開発した指数で、TOPIXの構成銘柄を対象に、環境情報の開示状況、炭素効率性（売上高当たり炭素排出量）をもとに、構成銘柄のウエイトを決定しています。なお、このインデックスは、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）のグローバル環境株式指数に選定されています。

iSTOXX MUTB Japan プラチナキャリア 150 インデックス

三菱UFJ信託銀行株式会社およびドイツ取引所傘下のインデックス提供会社STOXX社が共同で開発したプラチナキャリアの取り組みが積極的かつ、継続的に行える企業の株式を選定したインデックスです。
プラチナキャリアとは、年齢によらず自律的な学びや経験を通じてスキルを磨き、積み上げていくキャリア像です。東洋経済新報社のCSR企業総覧データのうち「プラチナキャリア」企業の評価項目を用い、「長期的な視点」「自律的な学び」「社会への貢献」の3つの観点から従業員のキャリア構築に積極的な企業150銘柄で構成されています。

社外評価

CDP2022　気候変動・水セキュリティで「B」を取得

CDPが実施した2022年度の調査において、気候変動および水セキュリティともに「B」を取得しました。
CDPは、世界の企業に対して、環境戦略や温室効果ガス排出量、取水・排水の管理、森林資源管理などに関する質問を提示し、その回答を分析・評価している機関です。

EcoVadis社のサステナビリティ評価で「シルバー」を取得

東ソーは、国際的な評価機関であるEcoVadis 社による2023年のサステナビリティ評価において、2022年に引き続き「シルバー」を3年連続で獲得しました。
EcoVadis は、フランスのEcoVadis 社が構築した、持続可能なサプライチェーンの推進を目的とした情報共有プラットフォームです。EcoVadisの評価は「環境」「労働慣行と人権」「倫理」「持続可能な資材調達」の影響を含む、財務以外の幅広い管理システムを網羅しています。企業規模、ロケーション、業種に関連する重大な問題について、各企業を評価しています。「シルバー」は、世界の対象企業約10万社の上位25％の企業に与えられます。

健康経営優良法人2023認定

東ソーは2023年3月に「健康経営優良法人2023」の認定を4年連続で取得しました。
これは経済産業省が、健康経営に取り組む優良な法人を評価し顕彰する制度です。
従業員の心身の健康づくりをサポートするため「体力づくり」「生活習慣の改善」「メンタルヘルス」を3本柱として掲げ、さまざまな取り組みを展開しており、その結果が評価されました。

プラチナくるみん認定

東ソーは「プラチナくるみん認定」を取得しました。
「くるみん認定」は、次世代育成支援対策推進法に基づき、従業員の仕事と子育ての両立を図るための雇用環境整備に向けた行動計画を策定した企業のうち、計画に定めた目標を達成して一定の基準を満たした企業を「子育てサポート企業」として厚生労働大臣が認定するものです。くるみん認定企業のうち、両立支援制度の導入や利用が進み、より高い水準の取り組みを行った企業は、優良な「子育てサポート企業」として「プラチナくるみん認定」を受けることができます。

イニシアチブへの参画

国連グローバル・コンパクト

東ソーは2019年4月に、国連が提唱する「国連グローバル・コンパクト（UNGC）」への支持を表明しました。UNGCは各企業・団体が責任ある創造的なリーダーシップを発揮することによって、社会の良き一員として行動し、持続可能な成長を実現するための自発的な取り組みです。
東ソーグループは、人権の保護、不当な労働の排除、環境への対応、そして腐敗の防止に関わる10の原則に賛同し、トップコミットメントのもと、10原則を踏まえた事業活動を推進しています。
また、2020年9月には「A Statement from Business Leaders for Renewed Global Cooperation（より良い世界のビジネスのもとに結束を。新たなグローバル協調のためのビジネスリーダーの声明）」の趣旨に賛同し、署名をしています。
なお、東ソーは、グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン主催の各種分科会にも参加し、グローバルな視点での取り組みを推進しています。

• UNGC ウェブサイト

TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）

TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）は、企業の気候関連リスク、機会を理解するうえで有用な情報開示の枠組みを策定することを目的に、金融安定理事会により設置された組織です。2017年6月に、情報開示の推奨項目に関わる提言を公表しています。東ソーは、2019年11月にTCFD提言への賛同を表明しました。今後、提言に沿い、グループの取り組みに関する情報開示を進めていきます。

GXリーグ

カーボンニュートラルを実現するために、自ら以外のステークホルダーも含めた経済社会システム全体の変革（GX：グリーントランスフォーメーション）に積極的に取り組む企業群が、一体となった議論と新たな市場の創造のための実践を行う場として、経済産業省が設立したものです。

「チャレンジ・ゼロ」宣言

「チャレンジ・ゼロ（チャレンジネット・ゼロカーボンイノベーション）」は、パリ協定の趣旨である「脱炭素社会」の実現に向けたイノベーションを促進するイニシアチブです。東ソーは、経団連の「チャレンジ・ゼロ」宣言に賛同し、取り組み内容の公表を行っています。

クリーン・オーシャン・マテリアル・アライアンス（CLOMA）

地球規模の課題である海洋プラスチックごみ問題の解決に向け、プラスチック製品の持続可能な使用や代替素材の開発・導入を推進し、業種を超えた幅広い関係者の連携を強めイノベーションを加速するために設立されたプラットフォームです。

仕事と介護を両立できる職場環境の整備促進

東ソーは、従業員が仕事と介護を両立し、安心して働き続けることができる環境づくりを目指し、両立支援制度の整備・拡充に取り組んでいます。厚生労働省より「仕事と介護を両立できる職場環境」の整備促進のためのシンボルマーク（愛称：トモニン）を取得しています。

「ホワイト物流」推進運動

ホワイト物流とは、近年のトラック運転者不足の深刻化などを受けて、国民生活や産業活動に不可欠な物流を今後も持続的・安定的に確保していくために、トラック輸送の生産性向上や物流の効率化、女性や高齢の運転者も働きやすい「ホワイト」な労働環境の実現を目指す運動です。東ソーは、2019年9月にホワイト物流の趣旨に賛同し「自主行動宣言」を宣言しました。

パートナーシップ構築宣言

「パートナーシップ構築宣言」とは、サプライチェーンの取引先との連携・共存共栄と新たなパートナーシップの構築に係る、東ソーの原則的な取引方針を示したものです。東ソーは「パートナーシップ構築宣言」の趣旨に賛同し、2022年3月に宣言を公表しました。