記録的な集中豪雨や大気・海水温度の上昇などの気候変動は、大気中の二酸化炭素（CO₂）を中心とした温室効果ガス（Greenhouse Gas : GHG）の増加が原因と言われています。現在の地球の平均気温は産業革命以前（1850年～1900年）に比べて約1℃上昇していますが、このまま特別な対策を講じなければ、2081年～2100年には最大で5.7℃上昇するとの報告もあり、その影響は計り知れません。

日本政府は2020年10月に“2050年カーボンニュートラル宣言”を行い、2021年4月には2030年度までのGHG排出削減目標（2013年度比）を26%から46%に引き上げることを発表しました。2030年度におけるエネルギー構成（野心的な見通し）も示されましたが、化石燃料から再生可能エネルギーへのシフトと並行して、原子力にも依存した計画であり、その実現には課題が残ります。一方でGHG排出削減のための研究・技術開発を国として推進するために補助金など多くの支援策も実行されており、様々な検討が加速しています。

現在、東ソーグループでは年間約800万トンのGHGを排出しており、化学メーカーの中で5本の指に入る排出量の多さです。そのような中、GHG排出削減に向けた具体的施策についての協議を重ね、2022年1月に新たな方針を発表しました。新方針の中で東ソーグループは、“2050年に向けたカーボンニュートラルへの挑戦”を掲げ、その途中段階の目標として、“2030年度までに2018年度基準で30%のGHG排出量削減”を表明しました。この目標実現に向け、様々な方面からの挑戦を進めています。　

いかに少ないエネルギーで製品を製造するかは、永遠の技術テーマの１つです。最新の省エネルギー技術の採用や創意工夫の積み重ねによりエネルギー効率を改善し、GHG排出量の削減に繋げます。また、“インターナルカーボンプライシング（社内炭素価格）”を設定し、GHG排出削減の効果を金額に換算して投資判断に考慮することで、省エネ投資の促進を図ります。

現在使用している化石燃料を木材等のバイオマス燃料（燃焼時の GHG 排出量はゼロカウント） に変換する検討も進めていますが、森林破壊を伴った燃料でないことの確認など、その材料選定にも注意が必要です。また、太陽光や風力などの再生可能エネルギーから発電した再エネ電力の購入や、自社での再エネ発電設備の設置も検討します。

発電所や製造設備から発生する排ガス中のCO₂を分離・回収し、製品原料の一部として有効利用するための研究開発を進めています。実験室レベルの検討から段階的にスケールアップし、2030年頃までには実際のプラントへの技術導入を目指します。

自社の生産活動に伴うGHG排出量の削減だけでなく、省エネルギーに貢献する製品・技術やリサイクル関連技術などの提供を通して、幅広く社会に貢献します。

（例）CO₂回収用アミン吸収液の製造販売及び技術提供