社外取締役メッセージ

社外取締役メッセージ

当社の個性を活かして新しい分野の開拓に期待

取締役(社外)阿部 勗阿部 勗

私は社外取締役7年目となりますが、この間、当社は財務面のみならず、多くの面で画期的な成長を遂げました。さまざまな課題や困難を乗り越えてきた経営陣をはじめ従業員の皆さんの努力を評価したいと思います。
当社は石油化学などコモディティ分野からバイオサイエンスなどを有するスペシャリティ分野まで、事業領域が非常に幅広いという特長をもっています。当然ながら、経営陣にはこの多くの独立した事業を理解し、マネジメントしていく力が、これまで以上に求められています。コモディティとスペシャリティのハイブリッド経営を進めていくためには、多岐にわたる事業組織それぞれが自らの専門性と独立性を確保しつつ、組織間、従業員間のコミュニケーションを拡充させていく必要があります。市場環境は厳しく、競合企業も常に存在しますが、これだけ多くの製品を有する当社は、それらを組み合わせることで、当社の個性を活かしてさらに新しい分野を切り開いていけると期待しています。
2020年は社外取締役が2人から4人へと増員されました。その出身や経験などが多様化したことにより、より開かれた活発な議論が展開され、取締役会の実効性が高まりました。特に当社初の女性社外取締役が就任したことで、新しい観点からの提言も増え議論に厚みが出たように感じます。
私自身もこれまでの経験を活かして、当社のさらなる成長に向けて尽力していきます。

現状に満足することなく、常に変化し続けることが重要

取締役(社外)本坊 吉博本坊 吉博

社外取締役1年目を終えて、まず当社の取締役会で議論する案件の多さ、その前提となる事業領域の広さに驚きました。
取締役会では、現在の当社の収益を支えるエネルギー多消費型のコモディティ分野と高付加価値を競争力とするバイオサイエンスなどのスペシャリティ分野のバランス、つまり事業ポートフォリオ戦略について意識されていると感じます。当社のような総合化学メーカーは常に、「総合のあり方」を問われますが、その観点からも良好な経営を進めている自負と安定感を感じ取れた、というのが率直な感想です。また、事業所の安全衛生や中長期の研究開発方針、さらには世の中の環境変化を意識した事業変革、人材育成などがバランス良く議論されていることも印象的でした。
ここ10年間で当社の経営状況、財務体質は劇的に改善しました。そのことからか各事業部にも自信がみなぎっているように感じます。であるからこそ、私はあえて「現状を肯定しないこと」が大切だと提言しています。当社を取り巻く環境が急速に変化していくなかで、経営陣は常に「当社は何のために存在し、世の中からどのような貢献を期待されているのか」を自問自答し、「変える勇気と変えない勇気」をもって経営の舵取りをしていくことが重要だと考えます。
私たち社外取締役にはそれぞれ異なるバックグラウンドがあります。経営会議の議論を踏まえ、社外取締役がそれぞれの目線で提言することによって当社の経営がより良い方向に向かうような貢献ができれば幸いだと思っています。

新規事業創出の原動力である研究開発力を強化

取締役(社外)三浦 啓一三浦 啓一

私は昨年の東ソーレポートでは、当社の経営陣が研究開発を重視し、技術を育てることの重要性を理解していることを述べました。当社の研究所は外部との連携も効率良く行い、「ライフサイエンス」「環境・エネルギー」「電子材料」という重点3分野で着実に技術を蓄積しています。実際、新型コロナウイルス感染症が拡大するなか、対応する試薬の開発・上市も進んでおり、そのような観点からも成長のポテンシャルが大きく魅力的だといえるでしょう。今後の新規事業創出の原動力になると期待しています。
最近では今後のスペシャリティ分野の事業拡大や技術開発の加速のため、東京研究センターに新研究棟やカスタマーサポート棟を建設することを取締役会で決定しました。コモディティ分野と同等、またはそれ以上にスペシャリティ分野の事業を拡大するためには、研究所の役割は非常に重要であり、それに相応しい環境整備へ経営資源を投入することは妥当だと考えます。取締役会では本建設によって研究開発がどのような方向性で強化されていくのか、引き続き説明が欲しい旨を意見しました。
スペシャリティ分野では非連続な成長のケースが多いため、機会を逃さずに投資やM&Aなどができるように、強靭な財務体質と急激な変化に対応できる俊敏な経営判断が求められます。技術畑出身の社外取締役として、こうした点を重視した助言を行い、企業価値の向上に貢献していきます。

脱炭素や女性活躍推進などCSR重点課題への対応を推進

取締役(社外)日高 真理子日高 真理子

取締役会では、事前の資料配布と丁寧な説明があることはもちろん、年間スケジュールや議案についての案内もあり、十分に理解を深めてから臨むことができました。
化学メーカーにとって、脱炭素社会の実現や廃プラスチック問題をはじめとする環境問題は大変難しいテーマです。当社では以前から中長期の視点で対策を講じ、着実に取り組みを進めてきていますが、昨今の外部環境を踏まえると一段とギアを上げて対応する必要があると思います。2021年6月の組織改正では、CO₂削減・有効利用推進委員会の下に「CO₂削減・有効利用戦略室」が新設され、南陽および四日市事業所でタスクフォースも立ち上がりました。省エネ投資は積極的に前倒しで実施をしており、技術開発にも優先度を上げて資金を投入しています。2022年度からの新中期経営計画に向けてさまざまな見直しをはじめ、さらに困難な挑戦を続けていくことになりますので、これを継続的に後押ししていきたいと思っています。
女性活躍推進については、近年、人事制度も充実し女性の採用も着実に増加傾向にありますが、一方で、現場の制度運用や意識が追いついていない面もあると思います。女性従業員が活躍できる職場は、性別関係なくすべての従業員にとって良い環境であると考えます。そのような職場環境の実現に向けて、従業員の方々との交流なども通じて、微力ながら支援していきたいと思っています。