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高機能炭化水素系洗浄剤
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ノンハロゲン非引火洗浄剤 HAシリーズ

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〒105-8623 東京都港区芝 3-8-2

東ソー株式会社

環境薬剤部 洗浄剤グループ

電話(03) 5427-5167

e-mail:senjo-1-jq@tosoh.co.jp

洗浄豆知識

よくあるご質問

Q:洗浄システムを導入する際は、まず何をしたらよいですか?

A:現在の洗浄工程の把握と、洗浄システム導入後の目標を設定することです。
洗浄システム構築に際して、まず最初に確認すべき事柄として、付着汚れや被洗浄物に関する内容が挙げられますが、その他にもスペースや時間的制約(洗浄タクト)、法規制等、様々な制約や課題を可能な限りピックアップしておく必要があります。

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Q:HCシリーズは人体に対して危険性はありますか?

A:現時点、長きに亘り、HCシリーズによる事故や病気などの連絡はありません。またLD50などの毒性データからも危険性はほとんど無いと考えられます。ただし触れない、吸わない等の管理は徹底するようお願いしています。

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Q:消防法以外にHCシリーズに関係する法律はなんですか?

A:洗浄システムの規模によっては、大気汚染防止法のVOC規制に該当する場合があります。具体的には、洗浄剤と空気との接触面積が5m2以上の場合は、年2回、排ガス出口濃度の測定義務、および400ppmC<Cは炭素換算>以下を遵守する必要があります。
また、洗浄剤や洗浄剤の蒸留廃液を廃棄する際は、廃棄物処理法に従って、専門の業者に引き取ってもらう必要があります。その場合は、廃液の引火点が70℃未満なら特別管理産業廃棄物、70℃以上であれば一般産業廃棄物に区分されます。
その他、有機溶剤中毒予防規則、水質汚濁防止法、オゾン層保護に関する規制、化学物質管理促進法(PRTR)、地球温暖化対策推進法などの法律には該当しません。

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Q:HCシリーズを取り扱う場合に、実際に注意することを教えてください

A:まずは火気厳禁を徹底してください。引火の恐れがあるので、付近での裸火、石油ストーブ、タバコ等の使用は避けなければなりません。また安全のため、大気圧下においては引火点より10℃以上低い温度で使用してください。
万が一火災が発生した場合には、一般消火器(粉末、耐アルコール性泡消火剤、炭酸ガス)および砂等で消火し、水による消火はしないで下さい(棒状の水注入は、火面を広げる恐れがあります)。
次にHCシリーズの取扱いに関しては、液を目や口に入れないよう、保護メガネ、保護手袋、保護長靴等の保護具を着用してください。
万が一、誤って液に触れた場合は、あわてず次に示す処置を実施してください。

その他、HCシリーズ貯蔵の際には、完全にフタを閉め、雨水が入ったり、直射日光があたらないように注意が必要です。また容器からの出し入れの際は液がこぼれないよう注意してください。

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Q:洗浄機の設置予定場所に、現在加工油等の別の危険物を置いています。この場合、指定数量はどうなりますか?

A:分類の異なる危険物の指定数量の計算方法は倍数で数えます。
(例)イソプロパノール(アルコール類)を40L、HC-250(第二石油類)を200L、鉱物油(第四石油類)を400Lを置く場合
・イソプロパノール:40Lは、アルコール類の指定数量が400Lですので、指定数量の1/10に相当します。
・HC-250:200Lは第二石油類の指定数量が1000Lですので、指定数量の1/5に相当します。
・鉱物油:400Lは、 第四石油類の指定数量6000Lですので、指定数量の1/15に相当します。
したがって、これら全部の危険物を合わせると、
(1/10)+(1/5)+(1/15)=11/30
すなわちこれは、指定数量の1/5よりも多いですので、市町村条例に該当し、所轄の消防署に届出が必要となります。

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Q:各種分析サービスを行なっているとのことですが、社内で洗浄試験したワークについて、清浄度評価や、表面の元素分析等していただけますか?

A:HCシリーズ洗浄システム導入をご検討いただいているお客様には、ご採用いただけるか否かに関わらず、検討に伴う洗浄試験や、清浄度評価をさせていただいております。ただし、他社洗浄剤による洗浄試験品との比較試験や、ワークの清浄度だけをブラインド評価するようなご要望はお受けいたしかねます。
洗浄試験を通じて、貴社加工工程の改善や品質向上のお手伝いをすることは出来ますが、貴社内部の検討課題を直接解決する手段として、弊社技術サービスをご提供することは出来ません。ご理解の程よろしくお願い致します。

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Q:HCシリーズでの洗浄実績について教えてください。

A:HCシリーズは、日本国内のみならず、中国、韓国、台湾、シンガポール、マレーシア、タイ、フィリピン、インドネシア、ベトナム等においても、電気、電子、自動車、精密機器分野等を中心に幅広く使用されています。
洗浄対象物の実績については以下の表をご参照ください。

洗浄対象物の実績について

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